Category: 好材料

アスクル <2678>
今期経常を22％上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も6円増額。5月20日現在の株主を対象に1→2の株式分割を実施。また、発行済み株式数の7.2％にあたる400万株の自社株を3月31日に消却する。

セレス <3696>
持ち分法適用関連会社のビットバンクが暗号資産取引所でベーシックアテンショントークンの取り扱いを開始。また、コンバージョン率向上支援チャットボット「Chap」と離脱防止ツール「Lip」をリリース。

ケーズＨＤ <8282>
21年3月期の年間配当を従来計画の30円→40円(前期は30円)に大幅増額修正した。好調な業績を踏まえ、株主への利益還元を増やす。今期最終利益は前期比58.0％増の340億円を見込む。併せて、発行済み株式数の4.44％にあたる1046万3121株の自社株を3月31日に消却するすると発表。

<4755> 楽天
日本郵政との資本提携報道が伝わり先週末は後場から急伸、引け後に資本・業務提携の合意を正式発表しており、本日は一段と買い進まれた。第三者割当増資を実施、割当先は日本郵政や中国テンセント、米ウォルマートなど。発行済み株式数は14.8％増加することになるが、物流強化が不可欠なeコマース事業の拡大につながるとしてポジティブ評価に。なお、資本強化の可能性自体は従前よりコメントされていた。

大木ヘルスケアホールディングス <3417>
21年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比80.9％増の38.9億円に拡大した。直近3ヵ月の実績である10-12月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比78.3％増の10.5億円に拡大し、売上営業利益率は前年同期の0.5％→1.1％に改善した。

<6178>日本郵政
昼過ぎのＮＨＫニュースで「楽天と日本郵政が、資本提携する方針を固めたことが関係者への取材で明らかになった」と報じられており、これが好材料視されている。報道によると、楽天は２０年１２月に日本郵政<6178>傘下の日本郵便と物流のデジタル改革で戦略的な提携を結んでおり、資本提携による連携を強化するのが狙いとしている。

ウエスコホールディングス <6091>
上期経常は35％減益で着地。一方、発行済み株式数(自社株を除く)の1.67％にあたる25万株(金額で1億1450万円)を上限に、3月15日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買いを実施する。

ジーエル <7705>
21年3月期の連結経常利益を従来予想の31.9億円→38.7億円に21.3％上方修正。増益率が13.1％増→37.2％増に拡大し、従来の2期ぶりの過去最高益予想をさらに上乗せした。分析機器事業と自動認識事業が伸び悩んだ一方、半導体需要が高まるなか半導体事業は好調に推移し収益を押し上げる。

ＩＴｂｏｏｋホールディングス <1447>
18年7月に販売開始した小規模建築物向けの地盤改良工法が施工実績1万棟を突破。また、藤枝市、藤枝ICTコンソーシアムと地域DX推進に向けた連携協定を締結。

アゼアス <3161>
21年4月期の連結経常利益を従来予想の4.7億円→7.9億円に67.5％上方修正。従来の0.6％減益予想から一転して66.5％増益見通しとなった。新型コロナウイルスの感染拡大や鳥インフルエンザへの対応に伴う需要増加で、防護服・環境資機材事業の収益が想定より伸びることが寄与。コロナ禍で営業関連の経費が減少することも上振れの要因となる。

<3996> サインポスト
JR東日本スタートアップとの合弁会社TOUCH TO GOがファミリーマートと資本業務提携契約を締結するとともに、同合弁会社が開発した無人決済システム活用の「ファミマ!!サピアタワー/S 店」を3月31日にオープンすることを発表した。両社は店舗実用化を目指して昨年11月に業務提携したが、今回の店舗オープンを受け、順調に展開が進んでいることを評価、今後の事業拡大も期待された。

<3936> グローバルW
個人の時間を取引できるタイムチケットを暗号資産交換所のBitmartで売買する基本契約を締結したと発表している。外部への販売強化のため、より取引量が多い交換所と契約して安定的な取引増加を図る。また、21年3月期の営業損益を従来予想の3.50億円の赤字から3.40億円の赤字（前期実績1.86億円の赤字）に上方修正している。ビジネスアプリケーション事業で追加受注があったため。　

イグニス <3689>
MBO(経営陣が参加する買収)による株式の非公開化を目指す。同社の経営陣と米ベインキャピタルが出資するｉ３がTOB(株式公開買い付け)を実施する。TOB価格は1株3000円で5日終値を62.9％上回る水準。買い付け期間は3月8日から4月19日まで。

ニッタ <5186>
発行済み株式数(自社株を除く)の1.57％にあたる45万株(金額で16億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は3月8日から5月31日まで。

　ティーライフ <3172>
21年7月期第2四半期累計(20年8月-21年1月)の連結経常利益は前年同期比64.8％増の4.6億円に拡大した。併せて、通期の同利益を従来予想の5.3億円→7億円(前期は5.2億円)に33.8％上方修正し、増益率が1.0％増→35.0％増に拡大し、4期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなった。

　ｓＭｅｄｉｏ<3913>
子会社タオソフトウエアが、高解像度画像を表示する処理速度を向上させる特許を取得したと発表しており、これが材料視されている。本特許は、超解像ディープラーニングを用いた、低解像度画像を高解像度画像へ変換する処理の高速化や必要メモリの改善技術に関するもの。特許の技術を使用することにより、低スペック機器においても低解像度画像を高解像度画像に変換する処理の高速化や必要メモリの改善が可能になるとしている。

宮地エンジニアリンググループ <3431>
21年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結最終利益は前年同期比14.3％増の24.9億円に伸びた。併せて、通期の同利益を従来予想の30億円→33億円(前期は26.1億円)に10.0％上方修正し、増益率が14.7％増→26.1％増に拡大する見通しとなった。

イーレックス<9517>
２１年３月期の連結業績予想について、売上高を９５８億８０００万円から１３６７億円（前期比５４．２％増）へ、営業利益を８３億１１００万円から１５２億円（同６４．４％増）へ上方修正した。売上高においては、販売電力量の順調な増加により電力小売事業の売り上げが伸長したことや、卸販売の増加などが寄与した。

リコー<7752>
２３日付の日本経済新聞朝刊で「２０２２年３月期の連結営業損益（国際会計基準）は５００億円程度の黒字（２１年３月期は４９０億円の赤字予想）に転換しそうだ」と報じられており、これが好材料視されているようだ。

　ナトコ <4627>
21年10月期第1四半期(20年11月-21年1月)の連結経常利益は前年同期比70.3％増の5.6億円に拡大した。併せて、11-4月期(上期)の同利益を従来予想の6.1億円→9.4億円(前年同期は6.1億円)に52.8％上方修正し、増益率が0.2％増→53.1％増に拡大し、14期ぶりに上期の過去最高益を更新する見通しとなった。

アンジェス <4563>
新型コロナウイルス感染症向けDNAワクチンの第1／2相臨床試験を予定通り開始。また、米Brickell Biotech社と新型コロナウイルス感染症DNAワクチンの共同開発契約を締結。

ヒノキヤグループ <1413>
ヤマダ電機 <9831> がTOB(株式公開買い付け)を実施し、連結子会社化を目指す。TOB価格は1株2000円で8日終値を12％上回る水準。買い付け期間は9月9日から10月22日まで。

価値開発 <3010>
株主優待制度を再開。毎年9月末時点で3000株以上を保有する株主に対し、株主優待ポイントを保有株数と保有期間に応じて3000～12万ポイント付与する。ポイントはこだわりグルメや電化製品、体験ギフトなどと交換できる。20年9月末から適用。

北川精機 <6327>
発行済み株式数(自社株を除く)の4.58％にあたる35万株(金額で2億円)を上限に、9月9日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買いを実施する。

ストリーム <3071>
21年1月期上期(2-7月)の連結経常利益は前年同期比3.7倍の2億4900万円に急拡大して着地。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う巣ごもり需要の急増を追い風に、インターネット通販事業でリモートワーク向けのパソコン、タブレット、周辺機器が大きく伸びたほか、空気清浄器、掃除機、調理家電などの販売が好調だったことが寄与。サイト・商品ごとの価格見直しによる粗利益の改善や固定費の削減も大幅増益につながった。通期計画の8500万円を既に2.9倍も上回っており、業績上振れが期待される。

ＯＳＪＢホールディングス <5912>
発行済み株式数(自社株を除く)の1.34％にあたる160万株(金額で3億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は9月4日から12月30日まで。

アルチザ <6778>
20年7月期の連結経常利益は前の期比6.0倍の3.9億円に急拡大し、従来予想の3億円を上回って着地。続く21年7月期も前期比16.0％増の4.6億円に伸びる見通しとなった。前期は4G向けの研究開発費の負担軽減で販管費が減少したことが上振れの要因。今期は引き続き5G向け通信計測器の販売やテストサービスの受託などが伸び、11.4％の増収を見込む。併せて、今期の年間配当は前期比6円増の12円に大幅増配する方針とした。

ラクーンＨＤ <3031>
21年4月期第1四半期(5-7月)の連結経常利益は前年同期比90.9％増の3.3億円に拡大して着地。EC事業で主力の卸・仕入れサイト「スーパーデリバリー」の流通額が急増し、システム利用料収入が大きく伸びたことが寄与。コロナ禍の長期化でECニーズが高まったことが追い風になった。

不二電機工業 <6654>
上期経常は24％増益で着地。また、発行済み株式数(自社株を除く)の4.22％にあたる25万株(金額で3億2275万円)を上限に、9月4日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買いを実施する。

蔵王産業 <9986>
発行済み株式数(自社株を除く)の9.6％にあたる60万株(金額で8億4300万円)を上限に、9月4日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買いを実施する。大株主である佐々木健二氏が保有株を売却する意向を示したことに対応する。

ヨシムラ・フード・ホールディングス <2884>
経営コンサルティングやM&A支援業務を手掛けるピー・アンド・イー・ディレクションズ(P&E)と資本業務提携。P&Eら2社を引受先とする16万1800株の第三者割当増資を実施する。発行価格は926円。

丹青社 <9743>
21年1月期上期(2-7月)の連結経常利益を従来予想の25.5億円→35億円に37.3％上方修正。従来の17.2％減益予想から一転して34.4％増益を見込み、3期ぶりに上期の最高益を更新する見通しとなった。売上高は計画を若干下回ったものの、収益性を重視した受注や経費抑制が奏功し、採算は大きく改善した。

ソフトバンク <9434>
発行済み株式数(自社株を除く)の1.68％にあたる8000万株(金額で1000億円)を上限に自社株買いを実施。一方、ソフトバンクグループ <9984> による9億2749万0200株(海外追加分上限3352万3700株含む)の売り出しと、オーバーアロットメントによる上限1億0057万1200株の売り出しを実施する。

アトラ <6029>
20年12月期の連結最終損益を従来予想の1300万円の黒字→7600万円の黒字(前期は1億4600万円の赤字)に5.8倍上方修正した。保有する非上場株式の売却に伴い、売却益6300万円が発生することが最終利益を押し上げる。

ＰＳＳ <7707>
20年6月期の連結経常損益は9100万円の赤字(前の期は1億3900万円の黒字)に転落したものの、続く21年6月期は4億5000万円の黒字に急浮上する見通しとなった。今期は世界的な新型コロナウイルス確定迅速検査の需要を背景に、全自動PCR検査システムやDNA(核酸)抽出自動化装置などの販売が大きく伸び、52.0％の大幅増収を見込む。積極的な設備投資に伴い減価償却費などの費用が増加するものの、増収効果で吸収する。

<7578> ニチリョク サン・ライフホールディング<7040>との資本提携を解消すると発表している。業務提携は継続し、両社の経営資源の有効利用を目的に今後も良好な関係を維持する。サン・ライフHD傘下のサン・ライフが保有するニチリョク株9万株を取得し、ニチリョクが保有するサン・ライフHD株36万株を同社に売却する。株式売却に伴う特別利益の発生が見込まれるため、確定次第速やかに開示するとしている。 <4671> ファルコHD 業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の7.5億円から11.5億円に引き上げ、MSI検査キットの販売が順調に推移したほか、調剤薬局事業における収支の改善なども寄与した。火災事故に対する保険金の受取額確定で、最終利益も5億円から15億円に上方修正している。計画は保守的との見方も強かったが、業績上振れを素直に好感する動きとなっている。 建設技研 <9621> 19年12月期の連結経常利益を従来予想の36億円→43.5億円に20.8％上方修正。増益率が13.7％増→37.4％増に拡大し、従来の2期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。自然災害の復旧・復興関連やインフラ整備関連などの受注が増加したことが寄与。業務効率化で原価率が改善したことも利益を押し上げた。 日本興業 <5279> 20年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比18倍の2.9億円に急拡大して着地。景観資材事業で東京五輪関連工事が大きく進捗したほか、主力の舗装材なども好調だったことが寄与。高付加価値製品の販売増加も利益拡大に貢献した。業績好調に伴い、通期の同利益を従来予想の3.4億円→4.4億円に29.4％上方修正。増益率が19.3％増→54.4％増に拡大する見通しとなった。今期業績の上方修正は昨年10月に続き、2回目となる。 未来工業 <7931> 20年3月期の連結経常利益を従来予想の32.5億円→38.4億円に18.4％上方修正。減益率が17.0％減→1.7％減に縮小する見通しとなった。活況な都市再開発などを背景に受注が堅調に推移するなか、公立小中学校への空調設備工事の特需や高付加価値製品の販売増加が収益を押し上げる。